収益性分析

企業活動の実態を見る上で、重要な視点の一つとして収益力の評価がある。企業の収益力は株主に還元可能な利益を生む力であり、保有する資産や資本が一定期間にどれだけ利益を生み出したかという資本利益率の尺度で推定される。資本利益率の分子と分母に何をとるかは様々な考え方があるが、分母のB/S項目と分子のP/L項目が合理的に対応していなければならない。

重要な利益率は以下の2つである。

1、ROA(総資本事業利益率)
企業が事業活動に投下した総資産=総資本(負債+自己資本)に対して毎年どれだけの事業利益が上がっているかを見る指標だ。 ROA=事業利益(営業利益+受取利息・配当金+持分法投資損益)/総資本 この式の分母に使われる総資本は本来は営業活動だけでなく、財務活動にも使われているので、分子の利益についても営業活動による利益に財務活動による利益を加えたもの、つまり事業利益を対応させることが多い。

2、ROE(自己資本利益率)
企業の総資本の内、株主の持分である自己資本に対して毎年どれだけの純利益を上げているかを見る指標だ。 ROE=税引後当期純利益/自己資本 分母の自己資本に対して分子の収益は、自己資本を提供している株主に帰属する利益である必要がある。つまり事業利益から債権者に利息を支払い、更に税金を控除した残りの税引後当期純利益を用いる必要がある。ところが、税引後当期純利益は当期の正常損益ではない特別損益の影響を受けている為、将来の収益予想を行う場合には問題が残る。そこで、特別損益の影響が大きい場合には、税引後当期純利益のかわりに特別損益の影響のない経常利益×(1−税率)を使うこともある。